朝鮮通信使関係資料目録(データベース版)

目 録 凡 例


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1 目録の構成と収録資料点数
2 目録作成経過と問題点
3 収録資料の範囲
4 有形文化財目録の作成基準
5 文書目録の作成基準



 本目録は、2000年度(財)韓国文化研究振興財団研究助成および京都造形芸術大学特別研究費の支給をうけて行なった共同研究(代表 仲尾 宏)で作成した「朝鮮通信使関係資料目録」を、データベース化したものである。
検索システムのプログラムは、泊 直樹氏の作成によった。

 上記目録は、以下2誌に掲載されている。
 1 (財)韓国文化財団研究紀要「青丘学術論集」21集(2002年)
    収録  有形文化財目録(種別ごとの体裁)
        文書目録(派遣年次ごとの体裁)
 2 京都造形芸術大学紀要「GENESIS」6号(2002年)
    収録  有形文化財目録(派遣年次ごとの体裁)


1 目録の構成と収録資料点数
 本目録は、有形文化財目録、文書目録から構成されている。
有形文化財目録の収録資料数は898点、文書目録は939点である。

 有形文化財目録の種別、派遣年次別収録点数の内訳は以下のとおり。
  種別    絵画     341点
        絵図      52点
        墨蹟     308点
        金石文     4点
        彫刻      52点
        衣服      6点
        楽器      15点
        玩具      21点
        用具      99点

  派遣年次別 慶長以前    1点
        慶長度     4点
        元和度     4点
        寛永元年度   4点
        寛永13年度   50点
        寛永20年度   39点
        明暦度     37点
        天和度     48点
        正徳度    128点
        享保度     31点
        延享度    104点
        宝暦度    102点
        文化度     95点
        文化以後    2点
        派遣年次不明 298点
   *複数の年次に関わるものは重複して算出しているため、総計は資料点数と異なる。

 文書目録の派遣年次別収録点数の内訳は以下のとおり。
  派遣年次別 慶長以前    3点
        慶長度     4点
        元和度    10点
        寛永元年度   8点
        寛永13年度  32点
        寛永20年度  36点
        明暦度    44点
        天和度    69点
        正徳度    139点
        享保度    108点
        延享度    189点
        宝暦度    204点
        文化度    52点
        文化以後    1点
        派遣年次不明 81点
   *複数の年次に関わるものは重複して算出しているため、総計は資料点数と異なる。

2 目録作成経過と問題点

2.1 有形文化財目録
 朝鮮通信使関係の有形文化財については、1980年代以降、各地で開催された通信使関連の特別展でかなりの点数のものが紹介され、1993年から96年にかけて発行された仲尾宏・辛基秀氏編の『大系朝鮮通信使』全8巻で派遣年次ごとの整理も試みられている。また各地での研究会活動も行なわれ、新しい資料の発見もなされている。
 今回での目録作成にあたっては、まず現時点での各博物館や研究者作成の図録などの成果を蒐集、整理した上で、新たに発見された資料の蒐集にあたることとした。2001年までに開催された通信使関連の特別展図録約20冊(2001年11月開催の特展を最後に加えた)、また『大系朝鮮通信使』など研究書およそ20冊に紹介されている有形文化財について、当方で検討して作成した目録台帳に関連事項を記入、また電子データとして入力して整理する作業を行なった。その結果から図録類に漏れているもの、新たに発見されたものなどについて、所蔵先機関に資料カードを郵送する形で問い合わせ調査を行なった。

 各地で行なわれた特別展図録類や研究書をもとに目録作成の基本作業を行なったわけであるが、開催機関や研究書の著者ごとに資料の名称、形態、法量などについての記載方式が異なっていたため、目録作成にあたり一定の基準を設定して、書式の統一を図った(「4 有形文化財目録の作成基準」参照)。
 この際、通信使の遺墨の名称に「正使詩書」のように、作成者の通信使としての職位を記すこととした。通信使一行の主だった者の姓名、職位については、李元植氏の作成した「朝鮮通信使一覧表」(天理大学附属天理図書館編『朝鮮通信使と江戸時代の人々』1988年、天理大学出版部)が最も詳細で各研究者の指針となっている。今回の通信使の職位記入は氏のこの表をもとにして行なった。しかしながら、通信使の全体の構成については、職位、姓名、号において異なる見解が存在している。図録、研究書おける見解の違いについては、出典を記した上で、備考に記すこととした。
 また、通信使研究が近世外交史の中では従来あまり顧みられなかった分野であることもあって、各展覧会図録では展覧のテーマを大きく設定し、周辺の資料を広く展示する傾向が最近まで見られた。今目録では、明らかに通信使とは関連のないものは外したが、研究する上で切離せないと判断されるものは備考に注記をいれて収録した。
 通信使をモチーフにした工芸品や、通信使行列の異国情緒を取り入れた祭礼行列関連の資料は、近世の日本人が抱いた「唐人」という概念に深く関わるものである。デフォルメされた「唐人」関連の資料には、中国の色彩の強いもの、琉球の色彩が強いものもある。今回の目録では、明らかに朝鮮使節の影響が強いもののみを収録し、通信使関連とした特展の図録記載であっても、他の色彩の濃いものは除いた。本来は、朝鮮、中国、琉球、そして漠然とした異国、と重層的に考察していくべきものである。今後の研究の進展を俟ちたい。
 本目録作成にあたっては、現在公表されている通信使関係資料の総合的把握と整理に重点を置き、さらに諸機関などからの情報提供を受けて新出資料も収録することに努めた。しかし主として文献資料をもとに目録作成する方法をとった結果、文献に記載された情報のみでは判明しないもの、特に全図版が掲載されていない場合、資料の形態や色彩、法量が不明のもの等もあった。これらについては時間の許す限り問い合わせ調査を行ない、補訂に努めた。
なお、資料が正本であるか模本であるかについては、今回の収録にあたって、検討することができなかった。

2.2 文書目録
 通信使関連の文書は、通信使側の使行記録、両国間の外交文書、朝鮮と直接交渉を行なった対馬の宗家の史料をはじめ、12回に及ぶ渡日のおり対馬、江戸、日光間を往来する際に接待にあたった西国15ヶ国の藩の藩政史料、街道沿いの地域の藩政・地方史料、行列を見聞した人々の記録、通信使との唱和集など、数量、文書の性格など枚挙にいとまがない程のものがある。
 これらの文書は日本国内だけでなく海外、とりわけ韓国には多くの関連文書が所蔵されているが、今回の調査は国内で所蔵されるものに限ることとした。ただし、展覧会などで既に紹介されているものは採録した。また、藩政史料のうち宗家文書については、現在田代和生氏を中心に総合的な研究が進行中であるため、今回の調査対象からは除いた。
 今回の調査対象は大きく二つに絞った。一つは80年代以降およそ20回に及び各地で開催された通信使関連の特別展で紹介されたもの、もう一つは70年代以降各地で盛んに刊行された自治体史を中心に、地誌、府県史、市町村史に収録された関連資料である。
 次に自治体史については、街道沿いの地域のうち、仲尾宏氏が作成した「通信使旅程(往路・復路)」の表(仲尾宏『朝鮮通信使と壬辰倭乱』2000年,明石書店)に船中泊と注記してあるものを除いた「泊」および「昼休み」と記載された滞在地を現自治体に比定し、『全国市町村史刊行総覧』(名著出版編集部編・発行)に記載されたリストを基に、現在発行されている戦後の自治体史の検索にあたった。また三宅英利氏が『近世日朝関係史の研究』(1986年、文献出版)「序論 三 史料の所在」で挙げている自治体史については、戦前発行のものも検索した。およそ100点の検索リストのうち、該当史料の記述があったものは、60点ほどであった。
 有形文化財目録と同様、文書目録においても、今回作成したものは、出版された図録、市町村史から抜きだす形をとったため、記載形式がまちまちで中には文書名しか記載のないものもあった。したがって、後述の「文書目録作成基準」で記したような様式のもと、現時点で判明している事項を拡大解釈せずに記載する形をとることとした。

3 収録資料の範囲

3.1 有形文化財目録
 有形文化財目録には、通信使が日本で描いた絵画、日本人画家が通信使を描いた絵画、接待にあたって作成された絵図、通信使直筆の墨蹟、通信使墓碑、通信使の墨蹟を模刻した扁額、祭礼行列に用いられた衣服や楽器、朝鮮通信使をモチーフにした玩具や工芸品、通信使遺品の用具などを収録した。
 通信使直筆の墨蹟は有形文化財として扱った。したがって、通信使自筆の墨蹟および自筆の書が綴られた唱和集は有形文化財目録に収め、その筆写ならびに刊本は文書目録に収めた。また、装丁された墨蹟や絵図は、有形文化財とした。
 なお、通信使随員になった経歴をもつ人物が残した書画は、図録に朝鮮通信使関連として採録されている場合でも、制作年代が渡日の時期と明らかに異なるものは採らなかった。

3.2 文書目録
 文書目録には、通信使の日本訪問録である使行録の原本および写本・刊本、通信使との筆談唱和集の写本および刊本、対馬藩と朝鮮との通信使に関する外交記録、接待に当った各藩の記録・文書、および沿道の整備や人馬の動員などに関する記録・文書、種々の身分の人びとが書き記した通信使の見物記、および多くは絵入りで刊行された通信使の来朝記や行列図、さらには祭礼の趣向として取り入れられた通信使行列を記録したものなどを収録した。
 外交記録・文書の中でも通信使とは直接関係ない交易や交渉記録は採録の対象外とした。また、朝鮮語の学習書や通事養成関係、朝鮮の歴史・地誌等も採録しなかった。しかし、朝鮮通信使に関する展覧会等にこれまで出品されたものについては、この種の資料であっても採録した。
 
4 有形文化財目録の作成基準

4.1 用字および漢字の読み
 異体字は正字に、合字はかなで開いて記した。また、インターネット上で公開する際の便宜から、第二水準以上の漢字は[ ]内に偏と旁を記して表示した。
  例:趙[王行](翠屏)、 黄[戸木]
 韓国・朝鮮の人名および地名のよみは、目録利用者の便を考慮して日本語の音読みとした。

4.2 名称
 原題があるものは原題を用いたが、不適切な原題は新たに名称を付し、備考に原題を表記することとした。また、通称、別名称は名称のあとに( )を付して記し、長文のものは備考に掲載した。
 ○○巻、○○軸、○○屏風など形態名は名称に含めないこととした。ただし○○絵巻は例外とし、「○○絵巻」と表示した。
 書状は、朝鮮側発給の外交文書は「書契」、日本側発給は「書状」とし、作成者と宛所が判明している場合は「○○宛○○(差し出し人)書状(書契)」と表記した。
 詩書、詩稿、筆蹟は、作成者が通信使である時は通信使の職名のあとに「詩書」「詩稿」「筆蹟」を付して表記した。ただし朝鮮国王の場合は、「朝鮮国王御筆」とした。通信使の職名については、基本的に李元植氏作成の「朝鮮通信使一覧表」(天理大学附属天理図書館編『朝鮮通信使と江戸時代の人々』1988年、天理大学出版部)に依った。
  例:正使詩書
 なお文献には通信使関連資料として扱われているが、通信使である根拠が不明の場合は、墨蹟の場合は「朝鮮○○筆蹟」、他資料の場合「伝△△」などとし、備考にその旨を注記した。
 絵画の模本は、名称のあとに「(模本)」と付した。
 合綴は、名称の間に「:」を入れて表記した。また、副名称のある場合は 「;」を入れて記した。

4.3 作成者
 通信使が作成者である場合は、「姓名(号)」を表記し、日本人は通名のみの表記を原則としたが、文人等は号を記したものもある。
 号は原則として資料にある落款を採用した。資料に記してない場合は、李元植氏作成の表(上記4.2掲出)を採用した。
「筆」などの表記は省略した。ただし、筆者と着賛者が別人の場合は、それぞれ「筆」「賛」等を補記した。
 作成者が複数の場合は、3名まで記し、4名目からは「ほか」とした。
 作成者が通信使の場合、通信使の職名、渡日年次を出来得るかぎり備考に記した。
 模刻は原書揮毫者名を作成者として表記し、模刻者名、跋文作成者名などは備考に記載した。

4.4 年代
 原則として和年号を用いたが、資料中に中国年号が記載されているものは、それを表記した。年を干支で記している場合は、「(和年号)干支」として和年号を補った。月や上旬下旬などの異称は原資料の表記を記入した。
 資料に作成年代が明記されていないものでも年代が明らかなものは、推定年を( )に入れて表記し、推定した根拠を備考に記した。
 また、模刻など原書揮毫と作成年が異なるものについては、模刻の作成年を表記し、原書揮毫年は備考に記載した。ただし模刻の作成年が不明のものについては、原書揮毫通信使の渡来年を( )に入れて表記した。
 行列図などで、描いた内容の年代は知られるが作成された年代が不明のもの、あるいは目録作成の出典の図版が部分のため跋文や落款の有無が確かめられず、また図版解説にも言及されていなかったものについては、描画された通信使渡来年を( )に入れて記した。

4.5 種別
 資料の種別は、次の区分にしたがって記載した。
  絵画、絵図、墨蹟、金石文、彫刻、衣服、楽器、玩具、用具
 絵馬は絵画に区分した。

4.6 形態
 資料の形態は、次の区分にしたがって記載した。
  巻子、軸装、額装、短冊、屏風装、絵馬、扁額、版木、露盤、刀装具、扇面、折本、一紙、人形
 扁額類の形態は、現時点では法量不明の場合が多いため、懸板、扁額と区分せず、縦長も横長も含めて扁額に類別した。

4.7 数量
 数量は、資料の物理的形態により、次のような単位を用いて記載した。
  枚(一紙、短冊)、丁(墨)、冊(冊子)、疋(布)、帖(折本)、顆(印章)、巻(巻子)、個 (文鎮)、幅(軸)、面(扇面、絵馬、扁額)、曲双曲隻(屏風)、基(墓石、燭台)、点(鐘、鉦、襖絵、形態不明のもの)、口(大皿、花瓶、徳利、椀)、体(人形)

4.8 材質
 資料の材質は、次の区分にしたがって記載した。
  紙本墨書、紙本著色、絹本墨書、絹本著色、板絵著色(絵馬)、石造、鉄造、銅造、磁器、石彫陰刻 (金石文)、木彫陰刻(扁額)、木彫陽刻(版木)、木版墨刷(版画)、木版彩色(浮世絵)、素焼著色(土人形)、紙張著色(張子人形)

4.9 法量
 法量は、h× たて × よこ cm のように表記し、小数点第1位までを記した。
 法量が図録などで異なる記載があった場合は、僅差のものは発行年が最新のものを記載し、大きく異なる場合は備考欄に異法量を記した。

4.10 所蔵・保管者
 委託、移管先なども含めて、現在の所蔵先を記した。
 博物館など機関名は、原則として、地方史研究協議会編『歴史資料保存機関総覧[増補改訂版][西日本]』、『同[東日本]』(1990年、山川出版社)に載る名称とした。
 韓国など外国の機関の場合、国名は付さなかった。ただし該当資料の地域欄(後述の検索フィールド参照)が日本国内の場合は、所蔵・保管者の機関名のまえに国名を付して表記した。
 所蔵・保管者が寺社の場合、寺社の所在地を市町村単位で備考に記入した。

4.11 旧蔵者
 伝来が資料の性格を明らかにし、資料批判に役立つ便を認められるもの、また典拠文献などに旧蔵者が記してあるものについて、旧蔵者を記した。

4.12 派遣年次
 派遣年次は、通信使が国書伝命を行なった年を充て、複数の年次に関連する資料の場合も、各年次で検索に応じるようにした。
  慶長以前、慶長度、元和度、寛永元年度、寛永13年度、寛永20年度、明暦度、天和度、正徳度、享保度、延享度、宝暦度、文化度、文化以後
 ただし6回以上の派遣年次に関わるものについては、年次不明の資料と共に「派遣年次不明」の区分に類別してある。

4.13 地域
 地域は、〆鄒地∨寝氾鼠茲覆匹両豺隋∨寝箸僚蟶瀉廊所蔵・保管者の所在地、を優先順位とした。ただし絵画の場合、優先順位の,法嵒舛い紳仂歟蓮廚鮹屬い拭

4.14 典拠文献名
 当目録作成に際して、出典となった文献の書名、該当ページを記載した。なお著者、発行年などの書誌情報については、「典拠文献一覧」に表記した。

4.15 備考
 詩題「 」、賛語「 」、跋文「 」、初行「 」、揮毫「 」など当該資料の情報、また模本、模刻などの場合、原本の情報を記した。
 そのほか、所蔵・保管者が寺社の場合は寺社の所在地、資料に作成年代の記載が無い場合の年代記入の理由、作成者の通信使としての職位、渡来年次、異法量などを記載した。
なお、備考欄では、典拠文献は略号を用いた(「典拠文献一覧」参照)。

4.16 複数の資料が折本や巻子に表装されている場合の扱い
 原則として全体を1点として扱った。ただし、部分の資料が別個に図録等に掲載されていた場合(あるいは全体の形態があとになって判明した場合)、個々の作成者や名称などを知る便宜を考慮して、別途1点として目録に収めた。その際、全体の形態が判るように備考に情報を注記した。
 部分の数量は1枚に統一し(ただし折本の場合は2枚の場合あり)、部分の形態は、巻子、折本など全体の形態を記した。

5 文書目録の作成基準
 文書目録は基本的に有形文化財目録の作成基準に則って作成したが、一部は独自の基準を設定したものもある。ここでは文書目録独自の作成基準について述べる。

5.1 名称
 文書目録から採録した資料については、目録記載の標題を名称としたが、当該標題が著しく不適当なものについては、適当な名称に改めた。地誌あるいは県史・市町村市の通史編あるいは史料編などより採録した資料については、原書に標題があるものはそれを採用したが、標題を欠くものおよび標題が不適当なものについては、新たに名称を付した。
 「内題」等の別名称のあるものは、備考欄にそれを記載した。

5.2 作成者
 有形文化財目録と同様に原則として、「編・著」等の表記は省略したが、写本のうち原著者と写本作成者が判明するものについては原著者に「著」、写本作成者には「筆写」の表記を付して掲載した。
  ○○○○著;○○○○筆写   
 文書中に作成者と宛所の記入のあるものは、作成者と宛所の間に「/」を入れて表記した。
  作左衛門/奉行所  作成者と宛所があるとき
  作左衛門/     作成者のみのとき
  /奉行所      宛所のみのとき

5.3 年代
 刊本および写本で原著と作成年が異なるものについては、刊本の刊行年および写本作成年を表記し、原書作成年は備考に記載した。

5.4 形態
 資料の形態は、次の区分にしたがって記載した。
  冊子、竪帳、横帳、折本、一紙、竪紙、切紙、折紙、継紙、巻子、絵図
 竪帳・横帳等の別が分らないものは「冊子」、竪紙・折紙等の別が分らないものは「一紙」とした。

5.5 数量
 数量は資料の物理的形態により、次のような単位を用いて記載した。
  枚、冊、帖、巻、点
 しかし、資料によっては「巻」等の表記が物理的形態を示すか否か不明のものもあり、このようなものは「典拠文献」の記載に従った。

5.6 法量
 複数の点数がある資料は、第一冊・紙の法量のみを記載した。

5.7 集合資料名
 集合資料名の欄は原則として、家別文書名および文庫名を記載したが、家別文書の中に、大部の日記・留書類があり、その中の一条を名称に採用した場合は、日記・留書類の標題を「 」に入れて表記し、集合資料名を( )に入れて表記した。
  「役所留書」(諌早家文書)

5.8 地域
 地域は、原則として、当該資料が作成された場所の府県名を記入した。しかし、図書館等の公の機関が所蔵するものについては、作成場所を特定することが困難な資料も多いため、これらについては便宜上、所蔵機関の所在地を地域とした。


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